「見守りサービス」と「介護予防」は相性ばつぐん？　その理由をお話しします！

日々の生活習慣・運動習慣を見直し、要介護状態になるのを未然に防ぐ。

これが「介護予防」の基本的な考え方です。

当サイトでも何度か介護予防の話題を取り上げさせていただきましたが、実はこの介護予防というアプローチ、「見守りサービス」との相性がばつぐんに良いのです。

今回の記事では、これら２つのサービスがなぜ相性が良いのかについて、ご説明させていただこうと思います。

「見守りサービス」と「介護予防」は互いに短所を補いあうように働く？

それぞれのサービスの対象者について

はじめに見守りサービスと介護予防がどのような方を対象にしているかについて、見ていきたいと思います。

まず見守りサービスですが、このサービスが対象としているのは「要介護認定を受けていない方・普段は元気に活動することができるけれど、万が一のときの対応に不安を感じる方」を対象としています。

続いて介護予防の目的および対象者を見ていきましょう。
こちらは「要介護認定を受けていない、あるいは軽度の要介護状態にある方を対象に、状態が悪化するのを防ぐ」ための取り組みとなります。

つまり、どちらも「（今、現時点において）元気なお年寄り」を対象としているわけですね。

実は、この（今、現時点において）というのが大きなポイントです。

非常に残念ではありますが、人間というのは誰しも老いていくものです。
いつまでも若々しくありたいとは誰しもが願いますが、現実には年々弱っていく身体と向き合いながら生きていかざるをえません。

また、不測の事態、不慮の事故というのは誰の身にも降りかかる可能性があります。

介護予防や見守りサービスというのは、こういった「未来」に起こるかもしれない「不幸」を未然に防ぐ・和らげるための「投資」的な側面があるわけです。

老化による衰えを緩和し、お年寄りに少しでも長くイキイキと自立した生活を送ってもらうための取り組みが介護予防。

事前に緊急時の連絡手段を用意し、もしものときにすぐさま駆けつける体制を整えておくことで、不測の事態に備えるのが見守りサービス。

サービス形態も提供している組織も異なる2つのサービスですが、ご高齢の方たちの「健康的で自立した生活」をサポートするための取り組みという点において両者は共通しているのです。

補完関係にある「見守りサービス」と「介護予防」

見守りサービスと介護予防が、対象者および、その目的において似通ったものがあることは先ほどお伝えした通りです。

しかし、私が見守りサービスと介護予防の相性が良いと断言する理由はこれだけではありません。

見守りサービスと介護予防の相性が良いと私が断言する理由。それは両者が互いに欠点を補い合う関係にあるからです。

まず、介護予防の問題点についてですが、介護予防は日常的な生活習慣・運動習慣などの見直しを通じて要介護状態になることを防ぐのが目的なので、緊急時における対処法などはその取扱い範囲に含まれません。
そのため、不測の事態・不慮の事故に対しては対処しきれないといった問題点があります。

その点、見守りサービスでは、緊急連絡装置を通じて24時間体制のコールセンターと即座に連絡を取ることが可能！
万全のサポート体制で、ご利用者さまの「もしも」の時に備えます。

また、先日の「見守りサービスと介護予防計画」の記事でも触れましたが、見守りサービスが提供している生活見守りセンサーの検知レポートは、ケアマネージャーの方が介護予防計画を立てるのにも役立ちます。

一方、見守りサービス側の弱点としては、ご利用者様の日常に対する働きかけがやや弱い点が挙げられます。
見守りサービスは、その名の通り「見守り」がメインとなっていますので、緊急時や月一の定期訪問を除けば、サービス事業者側から積極的にご利用者様に働きかける場面というのはそう多くありません。

そのため日常的な取り組みが重要となる生活習慣・運動習慣の見直しなどについては、見守りサービスはサポートを行うことができません。

日々の生活を見直して、健康的な身体・精神を維持するという意味では、介護予防側に一歩譲らざるをえないといえるでしょう。

このように見守りサービスと介護予防は、対象者およびその目的に幾つかの共通点を持ちながらも、その担当領域・得意とするジャンルが全く異なるサービスです。

これら2つのサービスを組み合わせてご活用いただくことで、ご高齢者さまの生活がより一層充実したものとなることでしょう。

「私は一人でもやっていける」と思ってらっしゃるそこの貴方！

「今の元気」を「これからも」続けるために、見守りサービスと介護予防のご利用をご検討されてはいかがでしょうか？

見守りサービスにご興味をお持ちいただけた方は、当サイト推奨の『見守りサービス』のご利用をご検討ください。

介護予防のご利用をご検討の方は、お住まいエリアの「地域包括支援センター」にご相談いただくようお願い申し上げます。

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